2017-03-02

トップ逮捕、中国市場締め出し。サムスン電子に未来はない


アップルは着実に技術革新を積み上げ、成功し、莫大な利益を生み出し続けている。圧倒的な技術革新を見せつけて、世界から圧倒的な支持を受けている。

一方で、アップルのパクリ企業として嫌われているサムスン電子だが、いよいよ窮地に陥っている。

サムスンのカリスマ経営者だった李健煕(イ・ゴンヒ)が倒れて植物人間になったのが2014年5月10日だったが、今も植物人間のままで脳が機能していない。

その息子の李在鎔(イ・ジェヨン)は単なる世襲のボンボンに過ぎなかったが、父親が倒れたためにサムスン電子副会長として祭り上げられて経営の舵を取ることになっていた。

しかし、朴槿恵を操っていた人間に巨額の賄賂を送っていたという容疑で2017年2月17日に逮捕されている。

さらに、2017年2月28日にはサムスングループのトップが次々と起訴されるという事態になっている。

その中にはサムスングループを統括する未来戦略室長等のサムスンの事実上の経営判断を行う幹部たちも含まれてる。その直後、幹部3人は辞任した。


サムスングループは負のスパイラルに巻き込まれた


サムスンの経営トップは崩壊しているが、サムスンはこの危機を乗り越えることができるのか。サムスンは2016年に爆発スマートフォンを売ってブランドを自滅させた。

生き残るためには中国市場を開拓するしかないのだが、その中国市場からも市場原理で駆逐されていくようになっている。

中国では「シャオミ」「ファーウェイ」「ワンプラス」のような低価格の国産スマートフォンが爆発的に市場を占有するようになっている。

低価格でそこそこ使える国産スマートフォンが続々と登場しているのだ。そのため、中国人も、わざわざサムスン電子のスマートフォンを買う理由が消えた。

そればかりでなく、自国の韓国市場内でも中国製の格安スマートフォンが浸透するようになっており、サムスン電子の足元をぐらつかせている。

サムスン電子はパクリ企業だが、中国企業もまたサムスン電子と同じパクリ企業である。こうした企業が激しい競合に入ったら、低価格であることしか勝負する材料がない。

そのためにサムスン電子も低価格を強いられるが、低価格競争に巻き込まれれば巻き込まれるほど利益が出せない体質になっている。すでにサムスン電子のスマートフォン部門はそのような状態になっているのである。

李在鎔(イ・ジェヨン)の逮捕と共に未来戦略室というサムスンの中枢も崩壊し、それと同時にリストラも起きている。これは企業存続に関わる凄まじく深刻な事態である。

サムスングループはまだもがいているが、トップ不在と中国企業の躍進という最悪の現実がサムスングループを追い詰めるのはこれからであり、有能な幹部の流出とリストラが進む中での挽回は限りなく難しい。

そうなると技術の劣化と崩壊も時間の問題である。サムスングループは負のスパイラルに巻き込まれている。2017年以後に起きるのは、サムスングループの迷走と自壊である。

もはや韓国企業には中国市場はないも同然と化した


こうしたサムスングループのトップの相次ぐ逮捕劇と辞任がなかったとしても、サムスンの崩壊は時間の問題であるとされてきた。

何にしろ、もう韓国企業は中国市場で生き残れないことがはっきりしてきたからだ。

韓国政府や韓国企業が中国に急接近したのは、そこに中国13億人市場があるからである。サムスン電子も含めて韓国企業の多くは、その13億人市場に乗って売上を拡大させるために、手放しで中国に飛び込んでいった。

しかし、皮肉にも現実に起きたのは逆だった。

韓国企業は中国市場で極限まで価格競争を強いられて、ほとんど利益が上げられない体質にされてしまった。売上があっても、利益が出せないのである。

さらに製品は模倣され、挙げ句の果てに力を付けたシャオミやファーウェイのような中国企業が韓国市場を荒らし回るという逆の結果が生まれるようになるというオチまでついた。

それだけではない。韓国は中国と盟友になったかのように振るまっていたのだが、もはや盟友でも何でもなくなっている。

韓国はTHAADミサイル(終末高高度防衛ミサイル)の配備を巡って中国と険悪な関係になり、中国が報復で韓国の企業や製品を締め出すようになっていたのである。

サムスングループのトップが次々と起訴されていた2月28日、この記事に埋もれるようにして流されていたのは韓国の国防部がサード・ミサイルの配備を一歩進めたというものだった。

サード配備のための土地はロッテが所有しているのだが、ここを国有地にする計画を韓国国防部はロッテと交わした。

これを知って中国は激怒し、ロッテと共に韓国製品の不買運動が爆発的に広がり、さらに中国政府は「韓国にサードを配置すれば、中韓関係は準断交を排除しない」「次期政府が両国関係を回復しようとしても、サード問題は不可逆的な決定的事件として残る」と韓国を突き放した。

韓国は中国市場を完全に失ったということだ。サムスンもそれに巻き込まれており、無事では済まない。

李在鎔(イ・ジェヨン)の逮捕によって崩壊が早まった


サムスングループはパクリ企業であり、そのパクリ元は日本にあった。日本から技術者を金で釣って技術をパクリ続け、そしてシャープのような間抜けな経営者が揃っている企業の利益を奪い続けてきた。

お人好しな日本人経営者は技術を盗まれても何ら対抗措置を見せず、盗まれたまま放置していた。その結果、シャープは自滅して台湾企業に買収されてしまった。

パクリで技術を手に入れたサムスン電子は、勢いに乗っていたときはカメラ事業にも進出して日本の牙城を食い散らかそうとしていたのである。

しかし、もうサムスン電子はそんなものに挑戦しているような暇も余裕もなくなっている。2015年からサムスングループは中国企業の追い込みで変調を来すようになっており、2016年にはスマートフォンが次々と爆発して窮地に追いやられた。

切羽詰まったサムスン電子は、2015年から日本市場で「サムスン」というロゴを製品からも包装からも一切を取り払い、日本企業に「なりすまし」をして製品を売るような姑息な小細工もするようになっていた。

日本企業だけ、サムスンというロゴを消したスマートフォンを売ろうとしたのである。(日本だけ名前を隠して製品を売る奇妙なサムスンの企業体質

この小細工は日本人に激しい嫌悪感と拒絶を生み、サムスン電子の製品はますます日本で売れなくなった。

当然だ。日本製に「なりすまし」するような会社の製品を、日本人の誰が買おうと考えるのか。このマーケティング戦略を考えた担当者は底なしの愚か者としか言いようがない。

そんなわけでサムスングループは経営トップが逮捕されなくても経営崩壊の危機にあったのだが、李在鎔(イ・ジェヨン)の逮捕によってますます崩壊が早まった。

言うまでもないが、反日国家である韓国と、日本からさんざん技術を盗んできたパクリ企業が吹き飛んで行くのは日本にとって悪いことではない。日本は今こそ、全力でこの企業を叩きのめす時期に来ている。

日本企業はサムスンを相手にすべきではない。



反日国家である韓国と、日本からさんざん技術を盗んできたパクリ企業が吹き飛んで行くのは日本にとって悪いことではない。日本は今こそ、全力でこの企業を叩きのめす時期に来ている。


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