2017-01-26

仏像を返さない韓国。日本はいつまで舐められ続けるのか?



2017-01-26
対馬で盗まれた仏像を、韓国の裁判所が「韓国の寺に所有権がある」という判決を出した。

この仏像は長崎県指定有形文化財の「観世音菩薩坐像」だ。日本のマスコミはまったく報道しようとしないが、日本の文化財はここ数十年、韓国人の窃盗団に盗まれ続けている。(韓国人の窃盗団が重要文化財や家財を好き勝手に奪っていく

この対馬の「観世音菩薩坐像」も、2012年に韓国人によって観音寺から盗まれたのだが、2013年には韓国政府がこの仏像を押収して、日本がどんなに返せと言っても返さなかった。

その理由は、「もともと韓国のものだったが日本が韓国から略奪した」というものだった。しかし、この主張を裏付ける証拠はまったくない。韓国の寺が勝手に言っているだけだ。

2017年1月26日、韓国の裁判所はこの韓国側の寺の主張を認め、2012年に日本から盗まれた仏像を「韓国の寺に所有権がある」という抱腹絶倒の判決を出した。

明らかに日本から盗まれた仏像を「韓国側のもの」というのだから、誰がどう見ても韓国という国の異常さが分かるはずだ。韓国という国は、日本相手になら何をしてもいいと思っている証拠がここにある。


外相はまんまと韓国に騙されるような弱腰の間抜け


これについて、日本政府の対応はこうだ。

「政府が外交ルートを通じて早期返還を韓国政府に求めている中、こうした判決が出たことは極めて残念だ」

果たして、「極めて残念」くらいで終わらせていいのだろうか。仏像を好き勝手に盗まれて、韓国の裁判所が盗まれた仏像を「自分たちのもので日本に返す必要がない」という判決を出している。

これは言うまでもないが、今後もどんどん日本から文化財が韓国人の窃盗団に盗まれ続けて韓国のものになるということだ。韓国の裁判所がそうしていいというお墨付きを与えたも同然なのだから、韓国は盗みまくるだろう。

ところが日本政府は、「極めて残念だ」とまるで他人事のように接しているのだから、いかに日本政府の対応が甘いか分かるはずだ。

本来であれば、日本政府はここですかさず韓国政府に対して報復措置を取るか、賠償請求訴訟を起こさなければならないのである。これが外務省の仕事だ。岸田文雄外相は、さっさと仕事をしなければならない。

しかし、岸田文雄外相に期待しても仕方がない。

この外相は従軍慰安婦問題でも、韓国と「日韓合意」みたいな最初から守られるはずがないような合意を結んで10億円を支払って、まんまと韓国に騙されるような間抜けである。

この日韓合意の後に韓国の「嫌がらせ像」はむしろ害虫のように増殖して釜山の大使館前にも建てられている。

韓国が約束を守らないのは分かりきっていたが、それなのに合意を結んで金を払ってよけいに問題をこじらせたのだから、岸田文雄外相の責任は重い。(岸田外相は韓国に屈服し、日本人の金と安全と尊厳を捨てた

それならば、ここで「仏像をさっさと返せ」と激しく韓国に詰め寄り、返さないのであれば報復措置を繰り出さなければならないのだが、岸田文雄外相にはまったくそんな動きがない。

この男はすべき仕事をしていない。

韓国人のビザ無し渡航を廃止しなければならない


韓国人は仏像を盗むだけでなく、日本文化の破壊テロまでしている。

「盗めるものは盗め、盗めないものは破壊しろ」というドロドロとした憎悪に突き動かされて韓国人が日本にやって来ているのだと言っても過言ではない。

この異常な姿を日本のマスコミはまったく報じないのだが、今の日本の裏側では猛烈な勢いで「日本文化破壊テロ」が進んでいるのである。

カン・ヨンミンという韓国人が靖国神社を放火未遂する事件を起こし、キム・チャンスという在日韓国人が神仏に油を撒き、チョン・チャンハンという韓国人が靖国神社爆破し、チョン・スンホという韓国人が仏像を叩き壊している。

それだけでない。次々と日本の文化は破壊され続けて来ているのである。

自分たちの文化が破壊されているという恐ろしい事実はすべての日本人に知って欲しい。(放火、破壊、窃盗。日本文化破壊テロが着々と進行している

こうした事実があるならば、韓国人のビザ無し渡航はすぐに廃止すべきものであると分かるはずだが、日本政府はそれをしない。検討している様子すらもない。

明らかに反日国家の犯罪者がビザ無し渡航でやって来て、日本文化破壊テロを着々と行っているというのに、犯罪者を日本に入りたい放題にしたままなのである。

さらに、街中にハングルで案内板を出して、犯罪者の手引きをしているのだから、日本という国が韓国に舐められても仕方がない状況だ。

日本政府が今すぐにやらなければならないのは、ビザ無し渡航をすぐに廃止して、韓国人の日本入国を制限することである。これは、必要不可欠な措置だ。

反日で狂った犯罪国家の人間をノー・ビザで日本に入れるという発想がどうかしている。岸田文雄外相はさっさと仕事をすべきだ。ビザ無し渡航を廃止しなければならない。

日本人は韓国が敵国であるということを自覚すべき


しかし、ビザ無し渡航をすぐに廃止しても、それで問題が解決するわけではない。

なぜなら、それでも犯罪者はいくらでもやって来るし、日本はずっと「反日」という日本人憎悪の被害に遭うのは確実だからである。

最終的には、日韓の国交断絶が望ましい。国交断絶については、韓国人もそれを望んでいる。だから、日本政府はまったく遠慮する必要はない。

すぐに断ち切ればいいのだ。

交渉や話し合いをしても仕方がない。反日国家である韓国と分かり合えるのは永遠に不可能だからだ。

竹島の実効支配、靖国神社参拝の政治化、日本の教科書への介入、従軍慰安婦の捏造、起源捏造、歴史捏造、日本海を東海への言い換え、旭日旗の使用禁止運動と、やりたい放題している国と分かり合えるはずがない。

韓国と日本は価値感をまったく共有していない。また、韓国は国家間の合意すら守ることもできない国であることも、日韓合意の不履行によって証明されている。

韓国は、日本という国にとって不利益しかもたらさない国である。韓国は今後もありとあらゆる難癖で日本に対して執拗に絡み続けてくるだろう。それが、韓国という国なのだ。

日本の国益を考えると、韓国という国は存続していない方が日本のためになる。

つまり、日本は韓国を敵国として認識し、あらゆる手を尽くして報復し、国家崩壊に導かなければならないのである。

それをしないとどうなるのか。

日本は永遠に韓国という国に侮辱され、罵られ、敵対され、侵略され、盗まれ、貶められ、踏みにじられるということだ。いい加減、日本人は韓国が敵国であるということを自覚すべきである。

筑波大学大学院教授の古田博司氏は、韓国には「非韓三原則」で対応すべきだと主張している。

今後、「非韓三原則」は日本人すべてが韓国人に対して行うべき行動指針となる。「助けない、教えない、関わらない」は徹底しなければならない。



日本は永遠に韓国という国に侮辱され、罵られ、敵対され、侵略され、盗まれ、貶められ、踏みにじられるということだ。いい加減、日本人は韓国が敵国であるということを自覚すべきである。


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